【2026年】Google広告の適格性確認の対応方法

2026年時点の最新のGoogle広告の適格性確認の対応方法を解説します。クライアントの広告運用を代行していると、この適格性確認に何度か遭遇します。毎年微妙にUIや手順が変わり紛らわしいので記事にまとめました。

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前提

Google広告の適格性確認は、「広告の支払者が誰か？」や「代理店なのか？」などの条件分岐によって、対応パターンが変わります。一覧化すると下記のパターンがあります。

今回は一番シンプルな、下記のパターンを整理します。この場合は、確認者（申請者）のクレカと身分証だけあれば短時間で審査が完了します。また、他のGoogle広告アカウントで承認履歴のある支払いプロファイルの場合は、一瞬で審査が完了します。今回私はこのパターンだったので後述します。

【2026年】Google広告の適格性確認の対応方法

審査前の状態は下記です。

まずは「EUの政治広告」に関して回答します。

予定がないので「いいえ」を選択。

つづいて広告を運用する人（組織）についての質問です。

今回は下記のような一番シンプルなケースです。

上の質問はデフォルトのまま、下の質問は「いいえ」を押します。

本人確認書類の提出をを求められるので、「タスクを開始」を押します。

私のケースの場合は、書類を提出していないのに一瞬で審査が完了しました。Geminiに聞いてみたところ、Googleの「お支払いプロファイル（Payment Profile）」のデータベース内で、私の実在（架空業者ではない）が既に証明されたためとのこと。

私の場合、既に別のGoogleアカウント/Google広告アカウントで本人確認（Advertiser Verification）を済ませており、今回も同一の氏名およびクレジットカードを使用していました。そのため、Googleのシステムが「この支払い責任者は、過去に厳格な審査をパスした実績のある人物である」と紐付けを行ってくれたので、審査が一瞬で終わりました。

ですので、複数のGoogle広告アカウントを運用していても、「誰が責任を持って支払うか」というプロファイルが共通（あるいは名義と決済手段が完全一致）していれば、過去の認証ステータスが再利用されます。そうすると審査時間を短縮できます。

なお、通常のフローは下記のように本人確認書類の提出が求められます。運転免許証が簡単なのでおすすめです。表と裏をアップロードします。

そして最後のステップです。請求先に関する情報に回答します。

今回はシンプルな下記のケースです。

選択肢はデフォルトのままで進めます。

これですべての審査が完了しました。

審査が完了すると下記のメールが届きます。

参考：クライアントのクレカで支払うケース

今回は一番シンプルなケースで進めました。ただ、もちろんそう簡単に完結しないケースもあると思います。私も、「確認者（運用者）は私だが、支払いはクライアントのクレカで行う」というケースも経験しています。

その場合は、クライアント企業の履歴事項全部証明書などの提出が求められます。ただ、過去の経験では、法人番号の検索サイトのスクリーンショットを添付して審査に通ったこともあります（2026年時点でも有効かは不明なので自己責任でお願いします）。

まとめ

Google広告の適格性確認は毎年微妙にUIや手順が変わり紛らわしいので記事にまとめました。一番シンプルなのは、下記のパターンです。適格性確認を行わないと広告が止まります。早めに完了させておきましょう。

今回の記事はここまでです。